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耐振措置・基礎への伝達荷重2

施行接着系アンカーボルトの許容引抜荷重

a)堅固な基礎(設置場所)

堅固な基礎(設置場所)

下記の計算式にて、ボルトの短期許容引抜荷重を求める。 ただし、ボルトのせん断応力が4.4kN/cm2(SS400の場合)を超える場合にはボルト強度検討を行い、更にボルトの許容引張応力を超えないことを確認する。

短期許容引抜荷重数式

(3.16)

ここに、
Ta:アンカーボルトの短期許容引抜荷重 (kN)
L:アンカーボルトの埋込長さ(cm)
d2:コンクリートの穿孔径(cm)
Fc:コンクリートの設計基準強度(kN/cm2)

尚、基礎の隅角部、辺部に打設されたアンカーボルトについては、上記(3.16)式の計算結果と下記(3.16-1)式又は、(3.16-2)式のいずれかにて計算した結果とを比較し。
小さい方の値を短期許容引抜荷重とする。

1) L≦C+hの場合
Ta=6πC2・p

(3.16-1)

2) L>C+hの場合
Ta=6π(L-h)2・p

(3.16-2)

ここに、C:アンカーボルトの中心より基礎辺部までの距離(cm)

アンカーボルト設置 p:コンクリートの設計基準強度による補正係数

但し書き とする。

  • 【注意】
  • 1. L≧6dとすることが望ましい。(d:アンカーボルトの呼称径)
  • 2. コンクリートの設計基準強度Fcが3.0kN/cm2(30N/mm2)を採用する。
  • 3. コンクリートの穿孔径d2は接着系アンカーボルトメーカーの推奨値を採用する。
  • 4. 第一種、第二種軽量コンクリートが使用される場合は一割程度裕度ある選定を行うこと。

b)一般的な床スラブ上面(設置場所)

一般的な床スラブ上面(設置場所)
短期許容引抜荷重 (kN)
ボルト径
d(呼称)
コンクリート厚さ (mm) 埋込長さ
L(mm)
穿孔径
d2 (mm)
120 150 180 200
M10 7.60 7.60 7.60 7.60 80 13.5
M12 9.20 9.20 9.20 9.20 90 14.5
M16 - 12.0 12.0 12.0 110 20
M20 - - 12.0 12.0 120 24
ボルトの埋込長さ
(L)の限度 (mm)
100 130 160 180 - -
  • 【注意】
  • 1. 上図において、上表の埋込長さ及び穿孔径の接着系アンカーボルトが埋込まれたときの短期許容引抜荷重である。
  • 2. コンクリートの設計基準強度Fcは、1.8kN/cm2(18N/mm2)としている。
  • 3. 各寸法が上図とことなる時或いはコンクリートの設計基準強度が異なる時など、左記堅固な基礎の計算によるものとする。
  •   但し、床スラブ上面に設けられるアンカーボルトは一本当たり、12.0kNを越す引抜荷重は負荷できないものとする。
  • 4. L≧6dとすることが望ましく、上表の一印部分は、使用しないことが望ましい。
  • 5. 第一種、第二種軽量コンクリートが使用される場合、一割程度裕度がある選定を行うこと。

c)一般的な天井スラブ下面、コンクリート壁面(設置場所)

一般的な天井スラブ下面,コンクリート壁面(設置場所)
長期許容引抜荷重(kN)
ボルト径
d(呼称)
コンクリート厚さ (mm) 埋込長さ
L(mm)
穿孔径
d2 (mm)
120 150 180 200
M10 5.00 5.00 5.00 5.00 80 13.5
M12 6.10 6.10 6.10 6.10 90 14.5
M16 - 8.00 8.00 8.00 110 20
M20 - - 8.00 8.00 120 24
ボルトの埋込長さ
(L)の限度 (mm)
100 130 160 180 - -
  • 【注意】
  • 1. 上図において、上表の埋込長さ及び穿孔径の接着系アンカーボルトが埋込まれたときの長期許容引抜荷重である。
  • 2. コンクリートの設計基準強度Fcは、1.8kN/cm2(18N/mm2)としている。
  • 3. 各寸法が上図とことなる時或いはコンクリートの設計基準強度が異なる時など、左記堅固な基礎の計算により行い、その計算結果の値を1.5で除したものを許容引抜荷重とする。
  •   但し、床スラブ下面、コンクリート壁面に設けられるアンカーボルトは、一本当たり、8.0kNを越す引抜荷重は負担できないものとする。
  • 4. L≧6dとすることが望ましく、上表の一印部分は、 使用しないことが望ましい。
  • 5. 一般的な天井スラブ下面、コンクリート壁面に視点をとった重量物は、地震による短期引抜荷重も検討する必要がある。
  •   この短期引抜荷重に対しては、b)項短期許容引抜荷重についても検討すること。
  • 6. 第一種、第二種軽量コンクリートが使用される場合、一割程度裕度がある選定を行うこと。