据付基礎
基礎は、発電装置の自重だけではなく、機関の運転によるトルク及びトルク変動を受け、場合によっては建物の躯体に影響を与え、有害な振動や騒音の原因となることがある。この振動騒音を低減させるためには、基礎の質量を大きくし、振動を減衰させる必要がある。施工に当たって基礎工事は、最も重要な点であり、土木工事業者、建築工事業者、据付業者など業者間で充分に打合せを行っておくことが重要である。特に、建屋内の基礎では、躯体の強度などの関係から基礎寸法の決定は建築業者に委ねるのが望ましい。
地盤上に設置する独立基礎
基礎の大きさ

1.基礎の質量

基礎の質量を求める確定的な計算式はないが、ヤンマーではMaleerの実験式を一部修正した下記の式を使用して求める。
基礎の質量の計算式

2.コンクリートの容量

コンクリートの容量

3.基礎の平面積

基礎の平面は、装置の据付面より周囲100~200mm大きく、また、アンカーボルトが基礎の端面より150mm以上離れるように計画する。
基礎の平面積

4.基礎の厚さ

※1 アンカーボルトのサイズは装置メーカーの推奨や耐震計算書などにより計算すること、なお、無筋コンクリートがある場合には、雨水や床の水洗いなどで機器に直接かからないように。
基礎の厚さ
地耐力
基礎を設置する地盤には、基礎の質量+装置静荷重+動荷重(ピークトルク)が掛かる。地盤に掛かる荷重(単位面積当り)は、次式により求め、地耐力に対する安全率を求める。 地耐力
なお、長期的に不等沈下など起こさないように、地耐力100kN/㎡以上とし、地耐力が100kN/㎡を下回る場合、杭打ちなどを行い。杭の支持力により荷重を支えるようにする。基礎工事を行う場合の地耐力は、許容応力度として建築基準法施工例などによって定められており、各種地盤の許容応力度を次に示す。
■各種地盤の許容応用力度(建築基準法施工例第93条による)
地盤の種類長期に生じる力に対する許容応力度(kN/m2)
岩盤1000
団結した砂500
土丹盤300
蜜実なれき層300
蜜実な砂質地盤200
砂質地盤50
堅い粘土質地盤100
粘土質地盤20
堅いローム層100
ローム層50
※短期に生じる力に対する許容応力度は、長期の値の2倍とする

【注意】
地耐力は、地盤の種類に応じて上表を目安とすることができるが、現地の地質調査を実施するかデータを入手し、確認しておく事が重要です。発注仕様(官庁物件など)で、準拠すべき規格などが指定されている場合は、それに準じること。

建屋などのスラブ上に設置する基礎
コンクリート基礎の厚さ(質量)
スラブが十分な剛性を有していることを前提として、基礎の厚さは据付用アンカーボルトの埋込み深さより決定する(寸法は、独立基礎の場合を参照のこと)。また、無筋コンクリートがある場合には、床の水洗いなどで機器に直接掛からないよう、100mm以上高くする。
基礎の平面積
独立基礎と同様、装置据付面積に対し周囲100~200mm大きく、また、アンカーボルトが基礎の端面より150mm以上離れるように計画する。

防油堤及び補機基礎
防油堤
防油堤はコンクリート又はコンクリートブロックとし、表面は防水モルタル仕上げとする。容量・大きさは次による。
  • 高さ:300mm以上
  • 容量:タンク容量の110%以上
  • 貯留設備:300mm×300mm×深さ150mm以上
  • タンクと堤の離隔距離:タンクの高さの1/5又は500mm以上
  • 野外設置の場合は貯留設備に水抜きバブルを設ける。

【注意】
尚、燃料小出槽と発電機本体の離隔距離は500mm以上、予熱付の場合は1,500mm以上
指導内容は所轄消防により異なります。事前に所轄消防へご確認ください。

補機基礎

補機基礎は発電装置本体の基礎に準じる。但し、静止機器など耐震上問題のない機器は、無筋コンクリートも可とする。