技術資料・【据付・基礎】 三友工業株式会社

〔1〕耐震措置の基準

1.局部震度法による設備機器の地震力

※建設設備耐震設計・施行指針　2005年版（抜粋）
動的解析が行われない通常の構造の建築物については、次式を適用して設計用水平震度K_Hを求める。

K_H＝Z・Ks

Kｓ：設計用標準震度(表の値以上とする）
Z：地域係数(通常1としてよい）

■局部震度法による建築設備機器の設計用標準震度

	建築設備機器の耐震クラス			適用階の区分
	耐震クラスS	耐震クラスA	耐震クラスB
上層階、屋上及び塔屋	2.0	1.5	1.0
中間階	1.5	1.0	0.6
地階及び1階	1.0（1.5）	0.6（1.0）	0.4（0.6）
（　　）内の値は、地階及び1階（地表）に設置する水槽の場合に適用する。
上層階の定義 ・2～6階建ての建築物では、最上階を上層階とする。 ・7～9階建ての建築物では、上層の2層を上層階とする。 ・10～12階建ての建築物では、上層の3層を上層階とする。 ・13階建ての建築物では、上層の4層を上層階とする。 中間階の定義 ・地階、1階を除く各階で上層階に該当しない階を中間階とする。

注）各耐震クラスの適用について 1.設備機器の応答倍率を考慮して耐震クラスを適用する。 (例：防振装置を付した機器は耐震クラスA又は、Sによる。) 2.建築物あるいは設備機器等の地震時あるいは地震後の用途を考慮して耐震クラスを適用する。 (例：防災拠点建築物、あるいは重要度の高い水槽など。)

2.アンカーボルト

	床、基礎据付けの場合
アンカー ボルトに 加わる 引抜力と せん断力
アンカー ボルトの 引抜力
アンカー ボルトの せん断力

3.アンカーボルトの選定