先日発生した、山形県沖地震(2019年6月18日)は記憶に新しいですが、その前は、北海道で発生した胆振東部地震(2018年9月6日)が大きな被害を及ぼしました。

幸いにも山形県沖地震では、北海道胆振東部地震よりも被害が小さく一時的な停電だけで済むことができたため、二次災害となるようなニュースはありませんでしたが、それにしても、世界中のあちこちで、大規模な地震が発生しています。

また、注目したいのは、北海道胆振東部地震から、1年も経たない間に山形県沖地震が発生しているところから、地下プレートの動きがさかんになっていることは素人でも容易に判断できるのではないでしょうか？

他にも、日本各地では、地鳴りがずっと鳴っていると言った報告やツイッターなどのSNSから、空の様子を撮影し地震雲など自然の異常を知らせる投稿も多くなっています。

専門家が言うには、地鳴りがするからと言って、必ず、地震が発生すると言う訳ではないようですが、こういったところから、以前よりも一人一人が災害について敏感になっているといった事の裏付けだとも言えます。

さて、ここで、実際に災害が起こった際にハザードマップ通りに避難できる人は少ないのではないでしょうか？

ハザードマップと一口に言っても、「洪水ハザードマップ」、「津波ハザードマップ」、「地震ハザードマップ」といったように災害の用途によって分かれています。

ご自身の住んでいる地域やエリアが、どのハザードマップが必要なのか？事前に知り、下調べしておくだけでも、被害を最小限に抑えるポイントにもなります。

また、ハザードマップの入手は各市町村のホームページから、簡単に入手することができるため、一度、確認しておくと良いでしょう。

他にも災害で避けたい被害は停電ではないでしょうか。

エリアによっては、停電は地震以外にも、洪水や豪雨などで直ぐに起こります。

実際に北海道胆振東部地震は長い期間、停電となり、電力復旧までかなり時間が掛かりました。

停電の間、特に「オール電化」の家庭は、全てキッチンなどIH仕様のため、例えカップラーメンが有っても、お湯を沸かすこともできなかったり、お風呂も電気のため、入ることができなかったようです。

勿論、食料を買いに外にでても、商業施設やコンビニに置いてある食品も電気が使用できないため、冷蔵や冷凍食品はほとんど購入することができなかったようです。

このように北海道胆振東部地震は道内から、全ての電気がなくなるといった異常事態となりました。

通常、商業施設や病院といった施設では、非常用発電機を備えているため、仮に停電になっても非常用発電機で電気を供給することができます。

それでも、一部の自治体では非常用発電機から十分な電力が得られなかった結果、各自治体や企業で非常用発電機の補充を検討している段階という。

ここで、注意したいのは、「非常用発電機は設置したら、必ず、災害時に使えるものではない」ということです。

北海道胆振東部地震で起こったブラックアウトも、日頃から非常用発電機の定期点検や負荷試験などを実施することにより、電力供給が間に合った自治体や商業施設もあっただろうということがわかるのではないでしょうか。

その裏づけに、「一部の自治体では非常用発電機から十分な電力が得られなかった」という内容から、単なる非常用発電機の設置不足だけではないということがわかります。

おそらく、非常時に発電機が始動しなかったり、異常停止もあったことが伺えます。

非常用発電機を設置することよりも、きちんと、災害時に始動、運転させるためには、設置した非常用発電機の点検や負荷試験がいかに大切なのかを自治体や病院、企業は理解しておく必要があります。